Lesson 87. 致命的な医療行政

日本の国民医療費は、総額28兆円です。

毎年1兆円ずつ増え続けています。

厚生省は、2025年には49兆円を突破すると見ています。

なぜ、こんなにお金がかかりながら不満足な医療なのでしょう。

日本には現在9600弱の病院があります。

そのうち80%は私立病院です。

私立病院の利益の全ては薬価差益です。

医療費の大半は薬に消えているのです。

診療報酬明細書の水増しは常識で、その総額は3兆円余りです。

ベッド一つ当たりの売上が決められ薬と点滴の売上が加算されていくのです。

薬価を決めるのは中央社会保険医療協議会(中医協)です。

製薬メーカーは厚生省に護られたまま国民医療費を食い潰しています。

製薬メーカーはMRと呼ばれる社員を病院に送り込み、医師に対するあらゆるサービスを提供して医師ととりくんでいくのです。

かつて彼等は年間1兆円の経費を使うといわれました。

これらが全て薬剤費に上乗せされつづけてきたのです。

日本の薬価は平均でイギリス・フランスの2.7倍、ドイツの1.4倍です。

勿論世界一です。

医療費全体の28%、8兆円が毎年薬剤費に消えていくのです。

日本の医療は現在、臓器移植や遺伝子治療などの高度先進医療を推進する一方で、保険財政の危機を訴え、医療費抑制の必要性を強調するという二律背反政策の谷間で行われています。

又、介護や福祉のサービスも医療の場で行われていることも医療費を押し上げる原因になっています。

医療行政に最も必要なのは、哲学であり理念です。

人体に本当に必要なケアのシステムとそれに不可欠な治療用具や薬又は水や香りや塩や薬草や光etcの研究に薬剤費を回すべきです。

すでに抗生物質の効かない結核菌が登場し、厚生省は非常事態宣言をしています。

日常生活の中で免疫力を安定させるあらゆる方法を教え広め普及させていくのも本来は医療事業のひとつなのです。

西洋医学と抗生物質の限界が確実視されている中で、人間の身体はどのようにケアすれば本質的な回復傾向を示すのかについて省庁を超えた連係が不可欠です。

呼吸し、マイナスイオンを発し、菌を増殖させない建築技術を用いた病院で細胞を整え、遺伝子の損傷を再生する力を持つ、その人自身の情報の入った水を飲ませ、電磁波をエネルギーに変える変電装置を用いて、照明で抗酸化効果を与え、更に薬草や高質のハーブパウダーや高ミネラルソルトやミネラルエナジーウォーターで細胞を活気づけるといった肉体のファンダメンタルを再生する手法を入院患者に施す事の出来る医療システムをつくりあげなければなりません。

この為には、建設省や通産省や農水省との連合で厚生省が、高次元医療国家づくりのロングランのプロジェクトをおこさなければなりません。

又、その施設が日本各地のまちづくりとして組み込まなければならないのです。